安全航行のために

全国各地でトレーニングスクールが開講

ドローンの安定性、安全性は目覚ましいスピードで向上していますが、操縦テクニックや安全航行に関する知識はしっかりと習得しておきたいものです。

そこで全国的に活況なのがドローンのトレーニングスクールです。

トレーニングを開講している企業や団体は多岐に渡り、全国で100校以上のスクールがあると推定されます。

スクールで学べる内容はそれぞれで違いはあるものの、概ね下記のような内容です。

• ドローンの基礎情報
• 電波法、航空法などのルール
• 気象や安全管理に関わる知識
• フライトシミュレーターや実機による飛行実技訓練

各種団体・協会の認定資格取得の有無、ドローン本体の貸出有無、屋内施設の用意など、それぞれのスクールごとに特色があります。

ドローン関連の団体・協会について

現時点でドローンに関する公的な機関は存在しないため、民間の団体や協会がそれぞれの基準で認定証を発行しています。

JUIDA 一般社団法人日本UAS産業振興協議会

無人航空機システム（UAS）の、民生分野における積極的な利活用を推進し、UAS関連 の新たな産業・市場の創造を行うとともに、UASの健全な発展に寄与することを目的と した一般社団法人日本UAS産業振興協議会

（JUIDAホームページより）

東京大学大学院の鈴木真二教授が理事長を務める一般社団法人で2014年7月に設立されました。

国内初の認定制度（JUIDA無人航空機操縦士、JUIDA安全運航管理者）を定めた団体で、全国の認定スクールは46校に上ります。（JUIDAホームページより、2017年1月26日現在）

DPA 一般社団法人ドローン操縦士協会

DPAはドローン操縦士が技術向上を図り操縦士技術の健全な発展を促進することを目的とした一般社団法人です。

ドローン航空事業の安全文化を構築し、環境・衛生・人命救助・警備各分野と発展・融合・調和を図りドローンの可能性を広げます。

（DPAホームページより）

2016年6月に設立され、産官学の様々な分野から役員に名を連ねており、ドローンの安全航行のための認定制度を展開しています。

トレーニングの選び方

民間の認定制度のメリットとして挙げられるものとして、飛行許可申請の承認が簡略化される可能性がある、という点があります。

政府は、2016年7月29日の官民協議会において、操縦者の資格制度を認定する仕組みを設ける方針を発表した。国家資格に相当する「ドローンの操縦者免許制」については議論が先送りになっていたが、2016年度中には一定の基準に適合している操縦者資格制度を、国土交通省のホームページに掲載する見通しだ。この仕組みにのっとった機体や操縦者については、飛行許可・承認のための審査を一部簡素化できるようになる。

　これに伴い、2016年は民間団体や企業が主導し、操縦者の技能を認定する動きが相次いだ。

日経テクノロジーonline 2017/01/10 ドローン、この1年――自律飛行への挑戦とオペレータ育成　より

現時点で認定スクールでの認定証が必須ではないものの、どのような基準が適用されるのか注目されます。

勿論、認定証が発行されないスクールであっても、安全面に配慮された環境で、熟練インストラクターの指導の下で確かな技術を学べることは大きなメリットなりますので、ドローンの導入、ビジネス活用を検討する際にはトレーニングの受講も併せておすすめしています。

どのスクールでトレーニングを受けるのか、判断に迷うところですが、地理的な要素とコストを考慮に入れながら、トレーニングを受けてどのように業務に活用していくのかを想定して決めるとよいのではないでしょうか。トレーニング選定の基準をまとめると下記のようになります。

• スクールの所在地
• 認定証の有無
• 出張講習の有無
• 費用
• 対象機種

今後は現在のドローン全般の知識習得や操縦技術向上を目的としたものから、より活用技術や業種に特化したトレーニングが増えてくると予想されます。

ドローンの導入をお考えの方は、併せてトレーニングの受講も検討されるとよいのではないでしょうか。