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【ドローンのメンテナンス】タイミングや費用について解説!

2019年07月04日
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機器を安全に利用するためには、日頃からの手入れが欠かせません。自動車でも、タイヤ圧の点検やオイル交換、ウオッシャー液の補給など日頃のメンテナンスをはじめ、6カ月点検や車検に至る本格的な点検整備まで、数多くの安全管理に関わるチェックを実施しています。空を飛ぶドローンではなおさらメンテナンスは重要ですが、その時期や方法については意外と知られていません。

そこで今回は、国土交通相やドローンメーカーの資料から、メンテナンスの時期や方法を調べてみました。

 

飛行20時間が目安

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無人航空機・ドローンを飛行させる際のバイブルと言える「無人航空機飛行マニュアル」(国土交通省航空局標準マニュアル②・平成31年4月1日版)によると、飛行前後の点検に加えて、飛行20時間毎の点検と所定の書式による点検・整備を実施者が実施記録の作成と管理を求めています。

参考:無人航空機 飛行マニュアル(国土交通省)

測量業務利用なら欠かせない定期的なオーバーホール

測量業務でドローンを利用する場合は、公共測量でドローン(UAV)を安全に利用するため、測量作業機関が遵守すべきルールを示した「公共測量における UAV の使用に関する安全基準(案)」(国土交通省 国土地理院・平成 28 年 3 月)の記述に従うことが欠かせません。「UAV は、機体の製造元の推奨する期間毎に、特に定めが無い場合は1年又は 合計 100 時間の運航を目途に、機体の定期的な点検を、専門の第三者機関や機体の製造元等で実施することが必要です」と定期点検の時期を提示しています。毎日の飛行前後の点検と20時間毎の点検・整備、100時間毎の専門家によるオーバーホールが、ドローンのメンテナンスの目安といえるでしょう。

参考:公共測量における UAV の使用に関する安全基準(案)(国土交通省 国土地理院)

大切な日々の点検

飛行前の点検を怠たっていると、飛行させようとした途端にプロペラが外れてしまい機体がひっくり返るなど、お客様の前で醜態を晒してしまい、信用を失う悲惨な事態を招こともあります。

機体の点検と整備の方法として「無人航空機飛行マニュアル」は、飛行前に「各機器は確実に取り付けられているか」「モーターの異音はないか」「プロペラに傷やゆがみはないか」「バッテリーの充電量は十分か」を挙げているのです。飛行後には、「機体にゴミ等の付着はないか」「ネジのゆるみはないか」「モーターやバッテリーの異常な発熱はないか」を挙げています。砂地で離着陸を行った時は、特に注意が必要となっており、ランディング・パッドなどを利用して砂の舞い上げを減らす工夫もメンテナンスの一つといえるでしょう。

ファームウェアの更新に注意しよう

ドローンを飛ばそうとしたとき、ファームウェアの更新を求められたことはありませんか。ファームウェアは、電子機器を制御せるために組み込まれたソフトウェアで、機能や安全の向上に向けて度々メーカーが送信してくるものです。更新の方法は、メーカーが自社のホームページやYoutubeなどを通じて動画でわかりやすく説明しています。最初は戸惑うこともありますが、すぐに慣れる手順です。安全な飛行に関わるアップデートなので、面倒がらずに欠かさず更新することをおすすめします。

素人修理は禁物。変だなと思ったらメーカーか販売代理店に

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さまざまなセンサーと制御コンピューターで飛行するドローンは、精密電子機器ですので素人修理は禁物です。下手に手を出すと正常に飛ばせなくなり、墜落の恐れもあります。点検で異常を発見したら、メーカーなど専門家に依頼するのが得策です。

モーターに異音を感じたら即点検を

モーターはドローンの命です。異音を感じたらメーカーによる点検をおすすめします。機体やメーカーによって点検料金は異なっており、例えば、DJI社製のPhantom4 Proの点検料金は2万円程度です。修理費は、保証期間内かどうかや故障の程度によって大きく異なるため注意が必要です。

万一に備えて機体保険加入も

いくら注意していても故障による墜落の心配は常に付きまといます。万一に備えた保険加入が、責任あるドローン運用者の条件です。ドローン保険には、操作ミスなどによる損害補償を目的とした賠償責任保険と、機体を破損した時に備える機体保険があります。いずれも、操縦者限定の有無、海外での利用に対する補償の有無などがあり、利用条件に応じた保険が購入できるようになっています。

こまめなメンテナンスが、経費節減に

近頃は、手頃な価格で手に入るようになったとはいえ、ドローンは、まだまだ高価な買い物です。日頃のメンテナンス一つで、運用期間は長くも、短くもなります。せっかく導入したドローンなら1日でも長く使いたいものです。また、万一事故が起った場合は原因を調べるために、工事の手を止めなくてはならない恐れもあります。転ばぬ先の杖というように、一見面倒でもこまめなメンテナンスは、結果的に経費節減につながっているのです。